ソニー・ホンダモビリティに期待したい！

2022年にソニー・ホンダモビリティ株式会社が設立されました。

個人的にかなり期待しています。

理由は、ソニーもホンダも好きだからです。

以前は、優先して購入するメーカーでした！

ここ最近の優先度は下がってきているのですが。。。

アップルや輸入車の魅力が上回ってしまってますね。

ただ、本当にスマートなソニーと武骨に技術にこだわるホンダの融合に心から期待しています。

個人的期待ポイントを小出ししながら深堀していきたいと思います。

1.本気度

①出資比率が同じ（50%、50%）

理由は様々あると思いますが、力の入れようはどちらも本気という思いが伝わります。

偏りないため、どちら側にぶれることもなく、融合した製品展開が期待できます。

ちなみに少し数字でみます。

ソニーの方が、企業としての価値は高いですね。

ここは、市場動向によって大きく左右されるところなので、参考程度と受け止めています。

大事なのは、売上規模、時価総額の異なる2社が同じ条件で出資するということです。

更に2社共にワールドワイドで影響力があるということです。

ここモビリティ事業への注力度が期待できるのです。

②直販体制

詳細は出ていませんが、販社を通さず自社で販売～サービスまで対応するということです。

消費者が近く、自動車業界のサプライチェーンからの脱却となるので、どういったサービス展開

をするのか期待ですね。

ソニーはサブスクやソフト販売に強いので、どういった戦略を打ち出すのか。

様子をしっかりみていきたいです。

③プロタイプ

先日のCES2024でもプロタイプ「AFEELA」が出展されていました。

デザインは最近はやりの近未来感をだしていて、まあまあ他と相違は少ないかなという感じです。

社内空間は期待大ですね。

ここはソニーへの期待になりますが、音響・映像はソニーの技術がふんだん活きる部分だと思います。

そこへ安全面でホンダとソニーの融合を生み出し、期待を超えたほしいですね。

ソフトウェアについは、オープンにして様々な企業と共創する方針を取っていることを考慮すると

走ることより、社内空間のエンタテイメント性を強くアピールしていると受け取れます。

電気自動車なので、走りよりも社内空間と安全性（自動運転）が第一を思っていますので、ここは

技術を十分に発揮してほしいポイントです。

2.市場

まずは、北米のホンダ工場で生産を開始し、北米で先行販売を行いその後日本市場に投入する計画。

EVメーカー乱立する中国、東南アジアの低価格市場ではなくテスラが先行する北米、その後EV後進国日本と負荷価値で勝負できる市場をターゲットにしているところがポイントですね。販売計画などは出ていませんが、しっかりしたブランディングを期待できます。

北米は、ソニーファンも多そうですし、共創を目指すソフトウェアにも協業パートナーがたくさん出てきそうです。パートナー増加に比例して車の価値も上がると思うので、相乗効果も期待できますね。

日本には2026年販売開始の計画。恐らく、日本はガソリン車がまだまだ主流です。これからの買替時に検討の一つとして徐々に浮かんでくる程度。

そう考えると2026年はベターな時期かもしれません。

個人的には2026年はの車が車検の時期。「AFEELA」が第一候補です。

生産体制とサプライチェーンといった供給体制はこれから色々問題でてきそうですが、ここはホンダのノウハウで乗り越えるはずです。

3.協業体制

ここで気になるのは、ホンダ本体のEV戦略ですね。

「ホンダゼロシリーズ」の展開、2040年までに全てのホンダ車をEVかFCVに。電動化とソフトウェアへの投資を今後10年8兆円。

アグレッシブな方針を打ち立てています。

これを融合するのか、異なる路線で攻めるのか見守りたいです。

市場の変化に柔軟に合わせていくものと思っています。

ホンダ自体は、GMとの関係も深いようなので歩調もあるでしょう。

国内の電気自動車は、まずが軽に注力するという記事も出てたりします。特に商用車。

AFEELAとは市場が異なるのかもしれませんね。

ソニーは、TSMCやデンソーとも連携して半導体製造に取り組んでいるので、ホンダとしては半導体の確保は大きく前進しそうですね。

まとめ

ソニーとホンダの出資比率は50％・50％。同等であるため、双方の本気度が伺えます。

お互いのいいところ活かす相乗効果が期待できる。

ソニーのデザイン、ソフトウェア、企画力

ホンダの車に対する技術力、供給力、品質

2025年北米から製品供給、遅れて日本市場（2026年）へ。中国、東南アジア、欧州への展開は未定。

サービス、販売も直接実施。今までとは異なるサプライチェーンが構築される。

ソフトウェアは、公開され共創として様々なソフト会社とジョイントできる体制を構築するので大小様々な企業も参画できます。

これからも様々な情報が発信されると思うので、継続して注視します。

2026年日本で販売開始された際には、いち早く購入に動きたい。

それでは続報に期待してください！